裁判員制度

これまでの裁判、刑法のあり方を再検討する良い機会になると思う。
５月から裁判員制度が始まり、殺人などの重大な犯罪の裁判の１審に裁判員６人が関わるようになる。これを受けて、裁判の進行が円滑になるように、裁判の前に検察、弁護士などが争点を絞り込む公判前手続きや裁判でのテレビ画面を導入した証拠物品などの可視化などが新たに実行される。裁判の形式が一変することにより、私は、これまでの被告に言い渡される判決が、大きく分けて２点の原因により違ってくると思っている。
一つ目は、証拠物品などを可視化することにより、裁判員が感情的になり、判決が、これまでの標準的な量刑より重くなる場合があるということだ。裁判員は、有権者から選ばれるため、もちろん裁判で人を裁くという経験が無い。そのため、テレビ画面で遺体の写真などを見ることにより、冷静な判断を欠き、これまでの裁判判決が、標準的な量刑より重くなることがあり得ると思う。
２つ目は、死刑判決の基準も変わってくるということだ。これまで、多くの裁判では、死刑判決を下す場合、殺人人数、犯罪の計画性などを基準とした永山基準に照らし合わせて、裁判官が決断していた。その根拠が裁判員が介入することにより、変わってくるのは間違いない。新聞の連載などでは、死刑判決を下す裁判官の苦悩が多く取り上げられた。専門家である裁判官でさえ、苦悩するのだから、死刑判決を下す裁判員にとっての精神的な負担も大きいであろう。死刑判決のあり方が変わる可能性は高い。
以上のように、裁判において、判決が変わるであろう理由を述べたが、裁判員制度は、これまでの日本の裁判そのものを見直すきっかけであると思う。市民が介入することにより、これまで定着しつつあった判決基準が見直されることになる。死刑制度の是非、量刑が軽重、裁判の根幹となる部分に今後、焦点があたっていくことは間違いない。市民が裁判に参加することにより、裁判に関する議論が巻き起こり、より適切な裁判のあり方、判決のあり方が導かれることを期待したい。

教授、ボランティア、ＮＰＯの取り組み

今回は、被災地以外で見てきた、教授や学生ボランティア、ＮＰＯの被災者支援や減災における取り組みの意義とそれらを伝える意義について検証してみようと思う。

まず、教授や学生ボランティア、ＮＰＯの被災者支援や減災の取り組みについて。これは、本当に行政が担うことのできない重要な役割を担っていると思う。例えば、阪大大学院修士１年の宮本さんは、４年の時に、新潟中越地震被災地の山古志村に短期間の間であるが、移住した。新潟での生活では、村人が進める山菜や特産物をいただいては、純粋に特産物の美味しさに感動したリアクションをとっていたという。そんな、特産物を食べて美味しがる宮本さんを見て、村人は村の価値を再認識し、村での生活に自信を持つように、村の寄り合いなどにも積極的に関わるようになっていったという。そして、地域での防災マップ作りなどに積極的に村人が関わるようになり、災害時に重要となる隣人同士の付き合いや繋がりが生まれたという。このように、宮本さんが中山間地に入り込み、どうすれば、村人が積極的に復興していくかを真剣に考えながら生活した結果、村人の変化に気づき、その変化を地域の繋がりや防災に繋げていったのではないかと思う。そう分析すると、宮本さんが果たした役割は、決して行政ではできなかったし、村人でもできなかったことだ。第三者が、村の内部に介入していくことで、得られた成果であると思う。そういった意味で、ボランティアやＮＰＯの取り組みは、被災者に寄り添うという心、被災者の視点を大事にするという立ち位置を忘れていないからこそ、行政では成し得ない、支援の隙間を埋めているものだと思う。足湯隊にしても、仮設住宅に行って、被災者とマッサージしながらコミュニケーションをとることで、被災者の悩みを聞いたり、他愛のない話をしたりして、被災者の心を和ませている。そういった被災者に寄り添った取り組みというのは、ボランティア、ＮＰＯならではの素晴らしい取り組みだと思う。

教授やＮＰＯの減災に対する取り組みも素晴らしいと思う。ＮＰＯのレスキューストックヤードは、「命をまもる智恵」と題して、伊勢湾台風や阪神淡路大震災など日本中で発生した災害から人々はどのような教訓を得たかを紹介している。さらに、減災について、自由に議論しあう減災カフェなど息の長い取り組みを続けている。最近では、大阪の上町台地で来るべき災害についてどう備えるかも、町の住人を巻き込んで議論している。上町台地では、阪神淡路大震災でも被害が大きかった長屋が多くあるが、その長屋をどう変えていくのか。コンクリート付けにして、耐震化を進めるのではなく、長屋という隣人同士の繋がりが密接な文化を残しつつ、耐震化を進めていくにはどうしたらよいかということについて、真剣に考えている。このような教授やＮＰＯの取り組みも、行政ではできない、町の住民を巻き込み、町の住人と災害に対してどう備えるかを議論していくとう、新しい減災のあり方を模索していると思う。

このように、教授や学生ボランティアやＮＰＯの被災者支援や減災に対する取り組みは、被災者や町の住民に寄り添った取り組みであり、被災者の復興に対する思いや町の文化を大切にしたいという住民の思いを最大限に取り入れた取り組みであると思う。だから、このような減災の取り組みが本来あるべき姿なのではないかと思う。

では次に、そのような教授や学生ボランティアやＮＰＯの被災者支援や減災に対する取り組みを伝えることにどのような意義があるのかということについて考えてみる。一義的には、そのような取り組みを伝えることで、一人でも多くの人に災害への関心を持ってもらえたり、読者自らが、そのような取り組みに参加することを手助けできるかもしれないということではないかと思う。
そのような情報を伝えることで、災害に関心がある人は、情報を基に、積極的に減災の取り組みに関与していけるし、関心のない人が関心を持って、災害に備えることがあるかもしれないと思う。
つまり、減災の輪を広げていくのに、新聞社が、教授や学生、ＮＰＯの被災者支援や減災害の取り組みを伝えていくのに有効であると思う。

そして最後に、教授や学生、ＮＰＯの人々は、本当に心優しい人ばかりであると思う。神戸大の藤室さんは、神戸大在学中に阪神大震災を経験した。その後、総合ボランティアセンターという組織を立ち上げ、被災地でボランティアを続けた。そして、現在博士課程４年で、研究を続けながらもボランティア活動に勤しんでいる素晴らしい方だ。僕は取材で、何故ボランテイィアを13年間も続けているのかと伺ったときに、藤室さんはこう答えた。「阪神大震災直後のボランティアをしているときのみんなの表情が良かった。極限状況でも困っている人のために、みんなが生き生きとした表情でボランティアをしていた。それを見た時にこんな表情でみんなが暮らせるような社会になってほしいと思った。逆に、人間の汚い部分も震災ではたくさん見た。だから、尚更その思いが強くなった」と。それを聞いた時に本当に素晴らしい方だと思った。その思いを実現するために、13年間活動しているなんて、何て意思が強く優しい方なんだと思った。このように、被災者支援、減災に携わっている人々の熱意や優しさは素晴らしいと思ったし、そのような人々の思いを伝えることができれば、災害に関心を持つ人も増えるのではないだろうか。

３度の経験から得たもの

能登半島地震被災地の石川県輪島市へは、これまでに３度行った。３度行って感じたことをは記す。

１度目は、地震発生直後に現地にボランティアをしにいく学生を取材しに行った。現地では、今までの人生で経験したことのない衝撃を受けた。柱が傾いた家、一階が潰れている家、ブルーシートで覆われた家・・・。家というものは整然と建っているものだという固定観念があったが、そんなものは一瞬にして吹き飛んだ。そして、避難所にいる被災者の「夫にも先立たれて、家が倒壊して、もう生きている意味なんてない」という言葉。震災、災害というものは、一瞬にしてこれまでの生活を台無しにしてしまうものであるということを知った。家を失うということは、想像すると恐ろしいことである。これまでの生活の基盤が一瞬にしてなくなってしまうのだから。被災者が抱く絶望感は計り知れないものであると感じた。そして、その被災者に対して何もできない自分に無力感を感じた。
１度目の訪問は、そんな震災の残した爪跡に打ちひしがれた経験だった。

２度目は、地震発生から約一年後に、被災者に足湯を行う学生らを取材するという名目で、輪島市山岸町の仮設住宅に行った。足湯は盛況だった。震災から一年経ち、家を失った悲しみからも立ち直り、仮設住宅の生活にも慣れてきたのだろう。足湯に訪れた被災者らは、笑顔を絶やさなかった。しかし、ある被災者に暮らしぶりを尋ねてみると、やはり、苦しいものがあるといことだった。仮設住宅では、雨が降れば、薄い屋根のため、轟音がする。隣の入居者の迷惑にならないように、テレビの音声は小さくし、話し声も小さくする。そんな環境で、２年生活しなければならないのだから、やはり、不満は言い出したらきりがないという、しかし、自分達は支援される側だから、不満があっても負い目があって言えないということだった。それを聞いて、復興のあり方というものに少し疑問を抱いた。２年間住むにしては、仮設住宅という環境は劣悪しすぎやしないか。家の再建や公営住宅への入居を考えると、電気代を節約しなければならないため、冷房や暖房は使わない。そうなると、夏は暑く、冬は寒い。そして、ほとんど地べたで寝ているようなものだから、便秘になったり、肺を悪くしたりする。被災者は、支援に感謝しながらも、身体的にも経済的にも苦しい状況にあるということを知った。そして、そこで思ったのは、そういった、被災者の抱える問題や被災者の本当の声を伝えることで、被災者の役に立っていきたいと思ったことである。地震発生直後の自身の無力さから、どうにかして、被災者の役に立てることをやっていきたいと思っていた。そして、そういった被災者の本音を聞いて、そういった被災者の声を伝えることで、新しい支援策ができたり、行政の対応が変わったりするのではないかと思った。それこそ、自分ができる被災者への援助なのではないかと思った。そういうことを感じたのが、２度目の訪問だった。

３度目の訪問は、また１度目、２度目とも違っていた。仮設住宅の入居期限は２年までである。だから、地震発生から約２年後に行った輪島市山岸町の仮設住宅では、公営住宅への入居の手続きなどで、被災者の苛立ちを直に感じた。公営住宅に入居するのに、敷金、礼金、連帯保証にの所得証明書までいることが、入居の約一ヶ月前に知らされ、手続きができない可能性の出てくる被災者が出てくること、収入が年金だけなので、家賃を払っていると、生活費がほとんど残らない高齢者がいることなど、公営住宅入居に関する手続きや入居後の生活の問題が一気に噴出している感じだった。そういった話を聞いて、行政が、被災者の精神的も経済的にも苦しい現状をあまり理解していないのではないかと感じた。行政側の意見を聞いてみるのも必要だとは思うが、震災は、交通事故と違って原因者負担がない、だから、被災者生活再建支援法により、自宅が全半壊すれば、支援金が得られるが、基本的には、自助努力で生活を再建していかなければならない。そういったことを勘案すると、敷金、礼金は無くすなどの行政の対応が必要なのではと感じた。そういった現状も、被災者がこんな問題を抱えているということを記事にすれば、行政の対応が変わったり、新たな支援制度ができるのではないかと感じた。そういった意味でも、被災者の現状を伝えることには意味のあることだと思ったし、何よりも、被災者が「自分達は不満があったも、負い目があって言えない。でも、本当の声を伝えて欲しい」と言っていたのを聞いて、そういう社会的に弱い立場にある人は、経済的にも、身体的にも困窮していたとしてもそれを訴える術を持たないこともあるということを知った。そういった人達の声を伝えることは、メディアが担う役割であると思った。現在問題となっている、派遣切りや雇い止めにあった人たちも社会に訴える術を持たない。でもそういった社会的に弱い立場にある人たちの声を伝えるで、その人たちがかかえる問題が解決されることは往々にしてありえると思う。現に、政府が２００万人の雇用創出を目標とする施策を打ち出しているのも、メディアが派遣切りや雇い止めを社会的に伝えたということに一因があると思う。だから、自分も社会的に弱い立場にある人が抱える問題を社会の橋渡し役として伝えることで、人の役に立っていきたいと思うし、具体的には、災害が発生すれば、被災者の抱える問題を伝えていきたいと思った。これが、３度目の訪問で得たことだった。

生き残れるか

斜陽産業といわれる新聞業界。広告はネットに増加傾向にあり、発行部数も徐々に落ちていっている。今後は、業界が再編されて、朝日と読売の２頭体制になるのか。それとも、各新聞社が自転車操業しながらでも、新聞を発行していくのか。

テレビ、ネットにない新聞のメリットは、たくさんあると思う。ストレートニュースだけでなく、解説、調査報道、連載など、ニュースを深く掘り下げて新聞は伝えることができる。さらに、テレビと比して情報量が多い。政治のニュースから地域のニュースまで、新聞紙は網羅している。自分が新聞社にいきたいと思うのも、その情報量と多角性である。例えば、災害について取り上げるにしても、減災における行政の耐震化を促進する施策や地域のボランティアの防災マップ作りなどの取り組み、災害時における被災地の様子、被災者の声、震災の原因となった断層の特定など、伝えるといっても、多角的に伝えなければならない。そういった、課題をクリアできるのは、新聞社だけだと思うし、自分はそういう風に多角的に取り組んでいきたいと思うのである。

以上のように、情報量の多さ、ニュースの追及といった意味で、新聞はテレビやネットにない利点を持っていると思う。そして、そこにニーズがあるのかどうか。ニュースの表面的な事実だけを欲しいと思う人が多いのか、ニュースを掘り下げた記事を読みたいと思う人が多いのか。

自分自身は、ニュースを掘り下げた記事というものは必要であると思う。政治について、指示する政党を決めるにしても、表面的な事実だけでは、的確な判断ができない。事件が発生したとしても、その事件の背景にある社会的な要因を自分なりに考えることが、今の社会がどのように変遷していっているのかを掴むきっかけになると思う。そういった意味で、ニュースを掘り下げた記事というのは必要であるし、ニーズもあって欲しいと思う。だから、ＮＩＥ事業を展開するなどして、若い世代にも新聞の有用性を理解してもらうようもっと努力すれば、きっと新聞紙は存在し続けられると思う。

そして、新聞社の出すニュースの一番の特徴は、信頼性があるということである。ネットで新聞社から配信されるニュースにしても、調査報道にしても、信頼性というものは、評価されている。だから、最悪紙媒体がなくなったとしても、ネットでのニュース配信や、ネットでＰＤＦ化した紙面を提供するなど、新聞社が担っているニュース配信、不正義の追及、権力の監視という機能はなくならないとは思う。そういった面でも、新聞社というのは割りと長生きするんじゃないかとは思う。

複雑すぎたでしかし

今日は卒業式だった。予想はしていたが、予想以上に複雑な心境だった。周囲は進路が決まっていて晴れ晴れしい表情でいるのに対し、進路未定、いわゆるフリーターの自分は、喜ぶに喜べない状況だった。写真を数枚撮ったが、目が全然笑ってなかった。とにかく、頑張ろうと思った。とにかく４月、５月で内定をもらって、新聞記者として、一歩を踏み出したい。先のことを考えれば考えるほど不安になる。とにかく、良い結果がでるように、今やれることをやらなければいけない。何か目標に向って、しかれたレールの上を進むということがどれほど、安心感をもたらしてくれていたかを悟った。面接なんて博打みたいなところがあるから、受かる保証なんて全然ない。だから、努力してもそれが報われないかもしれないし、報われるかもしれない。だから、不安になる。いつ受かるかなんて分からないんだから。でも、面接に対して対策をとろうと思えばいくらでも、取れる。志望動機、自己ＰＲを完璧に言えるようにすること。新聞を隅から隅まで読むこと。ＯＢ訪問をすること山ほどある。だから、面接までにできる限りのことはしておこうと思う。

以下 to doリスト
・毎日新聞、北国新聞の記者の話を聞く
・中日新聞と北国新聞を精読する
・志望動機・自己ＰＲを完璧に言えるようにする
・中日新聞の筆記試験はスポーツの問題が多いらしいので、最近のスポーツのニュースを復習する。
・北国新聞の筆記試験は、石川・富山に関する問題が半数を占める。石川・富山の歴史、地名、時事ニュースについて勉強する。
・震災・減災に関しての自分の体験や得た知識についてまとめる
・規則正しい生活を心がける

挙げてみると以外と多いもんだなあ。でも、頑張るぞい。

面接対策

新聞記者に求められる素養とは？
この問題に関して、僕は２つあると思う。粘り強さと他人を労わる心ではないだろうか。まず、粘り強さは、事件・事故があったとしたら、その真相を突き詰めるために、警察や目撃者や被害者を粘り強く取材しなければらない。例え、怒鳴り返されたとしても、伝えることが仕事であるので、そこで腰が引けていてはだめだ。粘り強く事実を追及することは、どんな取材にも大事だ。そして、もう一つが、他人を慮る心。事件・事故の被害者、遺族は、ただでさえ悲嘆に暮れているのに、マスコミが殺到すれば、精神への苦痛は尚更大きくなる。そんな時に、被害者・遺族のことを慮ることが大事だと思う。ＪＲ尼崎脱線事故の１年、２年目の式典では、事故現場で毎回メディアスクラムを目にした。中には、泣きながら逃げ出す人もいた。亡くなった方の冥福を祈りにきているのに、メディアの格好の的になってしまうことの苦痛は計り知れない。だから、そういう時の取材相手の心情をしっかりと考えた上での取材、相手が憔悴しているなら、連絡先だけを聞いて、後で連絡するとか、手紙を出して徐々に信頼関係を作っていくとかそういった配慮が大切だと思う。被害者や遺族を著しく傷つけてまで、事実を報道するのは、メディアの傲慢であると思う。しかし、被害者、遺族の方もゆくゆくはメディアに露出して、世間に訴えていかなければいけない時もやってくる。そういった時のためにも、被害者や遺族との信頼関係は大切にしなかればいけないと思う。
そういった意味で、粘り強さと取材相手を慮る心は記者にとって忘れてはならないことだと思うのである。

送別会

今日は、研究室の送別会があった。４月から、新たな環境で、働き始める先輩らを見送った。先輩らは、ただ働くだけでなく、ステップアップとしてであったり、先の目標を見据えて働くと語っていた。おそらく人一倍努力して、今後も生活していくのだろう。そんな先輩らを見送りながら、自分も頑張ろうと思った。もう退路は絶たれている。後は全力で前に進むのみ。自分の目標を達成するために、努力する。自分のできる限りの全力を尽くす。それは、新聞を読むこと、面接の練習をすること、自己分析をすること、作文の練習をすること、志望動機を簡潔にインパクトがあるように話せること、疲れをためずに毎日を過ごすこと、やるべきことは、山ほどある。今は、新聞社に入社するために、あらゆる努力をしよう。自己鍛錬を続ける尊敬すべき先輩が言った言葉。「There is a will,There is a way」、「意志を持てば、道は拓かれる」。自分の気持ちの持ち方で、やれることは無数にある。特にこれからは、何をするにしても、自己責任で行動しなければならない。新聞社に受からなかったとしたら、それからの時間で何をするのか。固い意志を持って、毎日一歩ずつ前進していこう。あらゆる手段を講じてみよう。
ということで、飲み会が終わった後もこうやって、パソコンに向かっているわけだ。今日は、依然として、志望理由に不安があるので、志望理由を面接で聞かれた時に簡潔にインパクトがあるように話せるようにしておこうと思う。
やはり、去年と違い今思うことは、新聞記事を書くことで、人の役に立ちたい。特に社会的弱者の役に立ちたいと思う。弱者が抱える問題を、社会に伝えることで、社会的な関心が高まり、新たな制度、支援策ができ、結果として弱者の役に立つようなことがしていきたい。特に弱者は、社会に訴える術を持たない場合が多い。その時に役立てるのが新聞であり、メディアであると思う。
そう思ったきっかけは、やはり、能登半島地震被災地の仮設住宅を取材していて思った。自宅が一部損壊では、十分な支援を受けられないこと、長い仮設住宅暮らしで、体を悪くする被災者が多いことなど、震災をきっかけにして、経済的にも身体的にも苦しい状況に立たされている被災者が多い。しかし、被災者は、「支援される側だから、負い目があって不満は言えない」と言っていた。震災は、交通事故と違い原因者負担がない。だからこそ、行政の支援が必要であると思ったし、被災者の声を伝えることで、新たな制度、支援策ができるのではないかと思った。そして、そういう風に社会的弱者の声を伝えることで、社会の役に立っていきたいと思った。これが、今の素直な心境である。